減価償却は第3問（決算整理）でほぼ毎回登場。定額法の式と「月割り」さえ押さえれば、確実な得点源になります。
建物や備品などの固定資産の価値の減少分を、使用する期間にわたって少しずつ費用にしていく手続きです。3級は「定額法」（毎年同じ額）と「間接法」（累計額勘定を使う記帳）で出題されます。
| 場面 | 仕訳 |
|---|---|
| 決算（間接法） | 借）減価償却費／貸）減価償却累計額 |
| 期中取得（例：12月1日取得・3月末決算） | 年額 × 4ヶ月／12ヶ月 で月割り計上 |
建物の減価償却を行う。取得原価¥3,000,000、耐用年数30年、残存価額ゼロ（直接法）。
借）減価償却費 100,000 貸）建物 100,000
減価償却は費用 → 減価償却費（借方）。直接法では固定資産の帳簿価額を直接減らします（貸方に建物）。定額法の計算は「取得原価÷耐用年数」で、この場合¥3,000,000÷30年＝¥100,000です。
備品の減価償却を行う。減価償却費¥50,000（間接法）。
借）減価償却費 50,000 貸）減価償却累計額 50,000
間接法 → 貸方は減価償却累計額。間接法では固定資産の金額を直接減らさず、「減価償却累計額」という評価勘定（資産のマイナス）を貸方に計上します。簿記3級では間接法が頻出です。
①式＝(取得原価−残存価額)÷耐用年数 → ②間接法は累計額勘定に貯める → ③期中取得は必ず月割り。